私たちの目指すもの

子供を授かりたい
夫婦の未来を
ともにささえる
社会をつくる

日本の少子化は加速し続けており、2014年年間出生数は過去最少の100.1万人になりました。

「出会いがない」「結婚したくない」「まだ産みたくない」という意見も多く聞く一方で、6組に1組の夫婦は「早く子供が欲しい」と切に願い、「妊娠に向けた活動=妊活」を真剣に行っています。

医療機関へ通う夫婦は年々増え、体外受精により生まれた子供の数は出生数の約24人に1人。つまり学校のクラスの中の1人は体外受精によって産まれたということになります。

しかし、多くの夫婦が妊活や不妊治療に取り組んでいることは世の中にあまり伝わっていません。

その背景には、「妊活は夫婦の問題なので相談するべきでない」という考えがあり、結果、ふたりでこの問題を抱え込み、悩み続け、不安やストレスを感じてしまい、お互いに向き合うことができなくなる方々がたくさんいらっしゃいます。

妊活は夫婦だけの問題ではありません。家族の、日本の、多くの先進国の、そしていずれは世界全体の社会問題になります。

妊活において、「早く、適切に、期間を区切る」ことは重要なポイントの一つです。夫婦ふたりだけで悩むのではなく、経験者や専門家に頼って相談できる仕組みが必要です。

妊活に取り組む夫婦、妊活や不妊治療の経験者、専門家がともにささえあう社会をつくる。

これが私たちのビジョンです。

出典:厚生労働省、日本産科婦人科学会