2021年7月
1948年から半世紀以上もの間、日本の鉄道を始め様々な事業を展開する小田急電鉄株式会社。
3,700名を超える従業員のうち、およそ9割が男性社員であるという背景から特有の課題を抱えていらっしゃいました。
その課題に対し、ファミワンをどのように活用しようとしているのかお話を伺いました。
女性社員が安心して働ける環境を整備するために。LINEでの手軽さも○
ファミワンのサービス導入のきっかけをお聞かせください。
当社は鉄道会社であり、鉄道現業に従事する社員が大半で、その9割を男性が占めています。
女性社員の周りは上司も同僚で男性であることが多いため、女性特有の身体の悩みについて相談しづらいという懸念がありました。
ファミワンのサービス導入の決め手は何でしたか。
会社に相談しにくいプライベートな不妊治療・流産について、全国でも数少ない不妊症看護認定看護師の専門家から、当社の勤務形態や制度を踏まえてアドバイスを受けられる環境を提供することで、社員の不安を軽減するほか、具体的なキャリアプランを描きやすくなることから、本サービスの導入に至りました。
上司が学ぶことで、相談しやすい風土づくりに一役買うことに繋がる
サービス導入後の効果や現場の変化はいかがでしょうか。
ファミワンにとどまらず、女性特有の健康に関する支援は、まだ周知の一歩を踏み出したに過ぎません。相談件数の実績はあるものの、悩みを抱えたままで、「相談する」ことに対して高いハードルを持っている女性社員も依然として多いと感じています。
中でも産婦人科・婦人科に行くというのはとくにハードルが高いと思いますので、そんな時に自身がよく使うツール（LINE）を使って無料で相談できるというのは、大きなメリットであると感じます。実際に、産婦人科・婦人科に行くことになったとしても、一度LINEで相談をしているため、気持ち的に行きやすくなるのではないかと思います。
一方で、2019年10月、駅・運転現業の監督者向けに、妊活・不妊に関するセミナーを開き、ファミワンさんにもご登壇いただきました。実際に参加した社員から「言葉として知ってはいたが、詳しい内容まで把握していなかったので、勉強になった」や「部下や同僚が安心して働ける環境をつくることが大事だと思った」など好意的な声をいただき、職場の理解促進において一定の効果があったと感じております。
例えば、本当は不妊治療のために休みを取りたいけれども声を挙げにくいといった状況の中で、上司の方が「セミナーに参加してきたよ。」と部下に伝えるだけでも相談しやすくなるのではないかなと思っています。
実際にセミナーを受けた社員からは、「今後相談を受けた際には、正しい対応をしていきたい」といった声もあり、もしかしたら、既に職場の中でそのような対応をしているケースもあるかもしれません。
ファミワンを通じて相談しやすい環境を。社内制度の利用にも繋げたい。
今後ファミワンのサービスを活用して社内で取り組みたいことはありますか。
社内では、既に保存年次有給休暇（条件付き有給休暇）を不妊治療に充当できるような制度はあるのですが、制度の存在を知らなかったり、制度があるのは知っているものの使いづらい、ということもあるのではないかと思います。今後、いかにこういった制度を使いやすい風土にしていくか、という点が課題です。
風土醸成において、上司の理解は大事なポイントになってくると思います。悩んでいる社員のほか、職場全体の理解促進を進めて、社内制度の利用促進に繋げていけたらと思っています。
また、世間的にもフェムテックへの関心度が高まっている中、社内でもより一層の周知促進が必要だと認識しております。まずは気軽に相談出来る場や、機会をいかに設けていくかが重要だと考えております。
今後、社員が気軽に相談出来る場や機会を設けていくにはどのようにしていけば良いとお考えでしょうか。
社内制度を充実させていく意図としては、社員の方々に長く活躍して頂きたいという想いがあり、様々な取り組みの中の１つとして、ファミワンの導入があります。
普段LINEで相談していても、わざわざ病院の予約を取ってまで相談はしにいかない、というケースも考えられるため、例えば、健康診断のブースの一角にパソコンを置いてオンラインで相談できる、など、社内で行われるイベントの流れの中で出来る取り組みも考えていきたいと思っています。
何より不安を抱えたまま働くのは、いきいき働くということに繋がらないと思いますし、我々も社員をしっかりとサポートしていきたいと思っています。
ファミワンのサービスをどのような企業におすすめしたいと思いますか。
当社のように、男性社員が多い職場においては、自身の身体の悩みについてなかなか相談できず悩みを抱えている女性もいらっしゃるのではないでしょうか。また、通常のデスクワーク勤務と異なり、宿泊を伴う勤務など、不規則な勤務形態で働く社員を抱える企業の皆さまにも是非おすすめしたいです。
