2024年8月30日に日本産科婦人科学会が2022年ARTデータブック（体外受精・胚移植等の臨床実施成績）を発表しました。

今回はそのデータを一緒に見ながら、そのデータからわかること、推測されることを説明します。

日本では、高度生殖補助医療（ART）は、日本産科婦人科学会から登録を許可された施設が行っています。これらの登録施設はARTに関するデータを報告する義務があり、1患者さん毎にその成績を登録し、毎年、施設毎に生殖補助医療の成績をまとめ・解析し、日本産科婦人科学会が報告しています。

2022年のデータって古いんじゃないの？と思われるかもしれませんが、2022年に治療を受けられた方の妊娠・流産・出産など転帰も含めたデータを集め、解析するには時間を要します。そのため、現在の最新データが2022年となるのです。

このARTデータブックはどなたでも見ることができる資料です（2022_JSOG-ART.pdf）

【年別　治療周期数】

上のグラフはその年に治療をおこなった周期の延べ数となります。こちらは、何人が受けた、というわけではなく、同じ方が1年の内、複数回治療を受けている場合、それぞれの周期がカウントされます。

10年前の2013年では、IVF・ICSI・FETがほぼ同数ぐらいでしたが、10年間でFET周期が増加し、IVF・ICSI周期を合わせた新鮮周期数とFET周期数は同程度となっています。

2019年に発生したCOVID-19の影響で、2020年は若干減少しましたが、2021年からまたさらに増加しています。

【10人に1人がARTにより出生】

このグラフは、ARTによる妊娠で出生した児が、どの治療によってなのかを年別で表したものになります。

2022年は、IVFにより出生した児は2,183人、ICSIにより出生した児は2,822人、FET周期（凍結融解胚移植）により出生した児は72,201人、これらを合計した77,206人がARTにより出生しており、その内の9割以上がFET周期治療による妊娠・出産です。

また、厚生労働省の人口動態統計月報年計（概数）の概況から2022年の出生数は770,747人なので、2022年に出生した児の10人に1人がARTにより出生したということです。

【各治療による出生児数とARTによる出生児の割合】

ARTデータブックと厚生労働省の人口動態統計月報年計のデータを元に、2013年～2022年の10年間におけるIVF・ICSI・凍結融解胚移植それぞれによる出生児数と、各年の出生児数の内、ART治療により出生した児の割合をグラフにしてみました。

凍結融解胚移植による出生児はこの10年間で約2.2倍となり、ART治療により出生した児は、約20人に1人から、10人に1人の割合になりました。

しかし、全出生児数は、1,029,800人（2013年）から770,747人（2022年）と約3/4に減少しており、経済的・社会的など様々な理由から子どもを産み育てることが難しい状況の中で、治療を受けてでも子どもが欲しい、と頑張っておられる方がいらっしゃる状況が推測できます。

【ART治療周期数】

このグラフの中に記載されているものを解説します。

まず、総治療周期数というのは、体外受精、顕微授精、凍結融解胚移植の全ての治療周期数の総数で、途中で採卵がキャンセルになった周期や、融解胚移植の予定だったが何らかの理由により融解中止となった周期も含まれます。

移植周期数は、治療をおこなった周期のうち、移植までたどりつかなかった周期を除いて、移植までたどり着いた周期数です。

妊娠周期数は、治療をおこない妊娠した周期数です。しかし、この中には、その後に流産した周期を含んでいます。

生産周期数とは、妊娠した周期のうち、流産した周期を除き、出産までたどり着いた周期数です。

　治療をおこなうのは、39～42歳が多いのですが、妊娠周期数・生産周期数は35歳ごろから減少していきます。これは、年齢が高くなるほど妊娠が難しくなり、そのため治療周期数は増えますが、実際に妊娠・出産に至る人は減ってしまうことを意味しています。

【年別・年齢別　総治療周期数】

ARTデータブックのデータを元に、2013年から2022年の10年間の各年齢の総治療周期数（新鮮周期＋凍結融解周期）の変化をグラフにしてみました。

上のグラフから、どの年齢の方が多く治療を受けられているかを知ることができます。

この10年間で、39～42歳ごろまでをピークとする傾向に変化は認められないものの、2022年4月からの不妊治療の保険適用において、『生殖補助医療（ART）では女性の年齢が当該治療の開始日において43歳未満に限る。』と適用に年齢制限が設けられたことから、2022年では42歳が最も治療周期数が多い結果となりました。

また、2022年は全年齢において増加しており、ARTが公的保険適用になったことで、高額な治療費のために躊躇していた方が、年齢制限である43歳未満の内にチャレンジする場合が増えたのかもしれません。

【ART妊娠率・生産率・流産率】

こちらのグラフは、妊娠率・生産率（出産に至った確率）・流産率を示したものになります。

妊娠率・生産率ともに30歳ごろから緩徐に低下し始め、それに反するように流産率は緩徐に増加し、35歳ごろから上昇が急になります。

つまり、女性の年齢が高くなるほど妊娠率は低下し、逆に流産率は高くなり、出産に至る確率は33歳ごろから低下していることがわかります。

いざとなれば体外受精を受ければ大丈夫、ということではなく、医療技術が日々進歩するとはいえ、やはり将来子どもが欲しいと思われる女性は、このようなデータを元にどのタイミングで自分は子どもを授かりたいのか、何人欲しいのか、など、ご自分のライフプランを考えた方が良いでしょう。

【未受精凍結融解卵移植】

また、近年がん治療など医学的適応による場合や、ノンメディカルな（健康な女性がキャリア形成やその他の個人的な理由によって今すぐ妊娠することは難しく、将来のために可能性を残すこと）未受精卵凍結保存が増えてきました。

未受精凍結融解卵移植は、2022年では、治療周期総数397に対し、移植総回数は196と、やはり融解後に受精するかどうかのハードルがあります。また、移植あたりの妊娠率は20.9％、妊娠あたりの流産率は39.0％、移植あたりの生産率は10.2％でした。

ただ、このデータでは、採卵時の年齢がわからないため、今後未受精卵凍結保存を受ける方が増え、年齢別のデータが出てくると、ご自分にとっての有用性を検討しやすくなるのではないかと思います。

【ARTの治療成績から】

ARTの治療成績は、公開している施設もあれば、非公開としている施設もあり、「わが子を授かりたい」と思われる方にとっては、とても重要な情報だと思います。

　公開されている場合は、不妊の原因は個々人によって異なるため一概にいえませんが、その施設で治療を受けた場合、ご自身の年齢ではどのくらいの確率なのかを目安にされたら良いと思います。

また、非公開であっても、このARTデータブックのデータを元にご自身における確率をひとつの目安として、治療のステップアップやタイミングを検討されてはいかがでしょうか？

　数値や確率に対する捉え方は人それぞれ異なりますが、今回のARTデータブックのデータを元に、ご自身のライフプランの中での優先順位や、治療計画を考えてみてください。

［参考・引用資料］

• 日本産科婦人科学会　2022年ARTデータブック
• 厚生労働省　人口動態統計（確定数）の概況