柔軟剤の生殖毒性

こちらのシンボルマークをご覧になったことはありますか?
これは「健康有害性」を意味するものです。このマークの概要として以下の記載がなされています。

  • 呼吸器感作性
  • 生殖細胞変異原性
  • 発がん性
  • 生殖毒性
  • 特定標的臓器・全身毒性
  • 吸引性呼吸器有害性

GHSシンボルマークとは

このマークは、GHSと呼ばれる世界共通で使用されている主に9種類の分類マークのひとつです。GHSとはThe Globally Harmonized System of Classification and Labelling of Chemicalsの略で、日本語では「化学品の分類および表示に関する世界調和システム」と訳されます。

GHSは、化学品の危険有害性について世界的に統一された一定の基準に従って分類し、商品ラベルやSDS(Safety Data Sheet:安全データシート)に絵表示等を用いて分かりやすく表示し、人の健康や環境の保護などに役立てようとする目的で2003年7月に国連勧告として採択されました。日本国内でも現在普及が進められてきています。

この健康有害性を示すGHSシンボルマークが記されている身近な製品のひとつが柔軟剤です。
こちらのマークと「危険」の表示の横に、

  • 生殖能又は胎児への悪影響のおそれ
  • 遺伝性疾患のおそれ
  • 臓器の障害のおそれ
  • 水生生物に有害

などと記載されています。
特に妊活中のみなさまには、このような注意書きのある製品の使用は避けて頂くことをおすすめしています。

製品ラベルについて

このような情報をお伝えしますと、「購入時に気を付けてみます」などと仰って下さる方も多く、ご妊娠に向けた身体作りに対するみなさまの意識の高さを感じます。

ところが、ひとつ問題があります。
一般消費者向けの家庭用品については、現在のところ日本国内でははっきりとした法律上の表示義務がないため、ご家庭で使用される柔軟剤の製品ラベルにはGHSマークや注意書きの記載がない場合が多いのです。 そのため、知らず知らずのうちに、ご自身の生殖能や授かった赤ちゃんへ悪影響を及ぼす恐れのある製品を使い続けてしまっているケースが多く見受けられます。

注意のポイント

では、どのようにすれば、安全性の高い製品をご自身で選択することができるのでしょうか?

実は、一般消費者向けの家庭用品にはGHSマークの法律上表示義務がない一方で、業務用家庭用品の場合には表示義務があります。そのため、一般消費者向けと全く同じ製品で業務用が販売されていれば、そちらでGHS表示を確認することができます。
あるいは、家庭用製品に表記されているおおまかな成分や、製品ホームページ上の成分情報を厚生労働省「職場のあんぜんサイト」(職場のあんぜんサイト:化学物質:GHSモデル SDS情報 (mhlw.go.jp))などで検索しますと、各成分の安全データシートを確認することもできます。

日本は衛生管理に関する規制は厳しいものの、製品への添加物などに関する規制は世界的に見ても非常に緩いことが知られています。毒性が認められているために諸外国では使用禁止となっている物質であっても、国内では日常的に使用されているものあります。また、含有量が1%未満の物質については成分表示義務がないため、表記成分以外にも生殖能へ悪影響をもたらす成分が含まれている可能性もあります。
また、柔軟剤につきましては、マイクロカプセルの問題も近年しばしば指摘されています。マイクロカプセルとは、1ミリ未満の小さなカプセル状の物質のことで、カプセル内に香料などを閉じ込めておくことができるものです。柔軟剤に含まれるマイクロカプセルは、擦れるなどの物理的刺激や温度変化、湿度変化などにより徐々に壊れ、そのたびにカプセル内部の成分が長期間持続的に拡散されるという特徴を有しています。つまり、柔軟剤の生殖毒性成分に常に晒され続け、成分を吸い込み続けてしまうというリスクを持ち合わせています。マイクロカプセルには花粉(30マイクロメートルほど)やPM2.5より小さいものもあり、気管から肺胞まで容易に入り込んでしまうため、喘息などの肺疾患や花粉症といったアレルギーなどの誘発・増悪リスクを高めてしまう可能性も指摘されています。

まとめ

柔軟剤には生殖毒性を示す成分が含まれている場合もあります。
安全性の高い製品に変更してみる、思い切って使用自体をやめてみるなど、こちらのコラムが日用品の見直しをしていただく機会になりましたら、嬉しい限りです。
「どんなものなら大丈夫?」といったご質問がございましたら、ファミワンのアドバイザー相談などもご利用くださいませ。

企業担当者の方へ

ファミワンでは法人向けサービスとして、女性活躍推進を軸としたダイバーシティ経営を支援する法人向けプログラム『福利厚生サポート』を提供しています。従業員のヘルスリテラシー向上や、組織風土の変容に役立つのみならず、利用促進の広報資料の作成までカバーしており、ご担当者様の負荷の削減にもつながります。